科学と社会の新たな関係性：パンデミックを経て露呈した専門知の限界と可能性
科学と社会の新たな関係性：パンデミックを経て露呈した専門知の限界と可能性
パンデミックという未曽有の危機は、私たちの社会において科学的知見が果たす役割を改めて浮き彫りにしました。感染症の性質、伝播経路、有効な対策、ワクチンの開発と評価など、科学的な情報や専門家の助言は、政府の政策決定や個々人の行動選択に不可欠な指針となりました。しかし同時に、科学的な知見の不確実性、時間の経過に伴う変化、専門家間での意見の相違などが顕在化し、科学と社会の関係性、特に専門知のあり方と信頼性について、新たな、そして構造的な問いが投げかけられています。
現代社会における専門知の位相
現代社会は科学技術によって支えられており、複雑な課題に対しては高度な専門知への依存が不可避となっています。経済、環境、医療、防災など、多岐にわたる分野で専門家による分析や提言が意思決定の重要な根拠とされています。このような状況は、社会が専門化・細分化された知識なしには機能しえないという現実を反映しています。一方で、専門知は特定の前提や方法論に基づいており、完全な客観性や普遍性を保証するものではありません。また、専門家のアドバイスが政策に反映される過程では、科学的な事実だけでなく、政治的な判断や社会的価値観が介在します。
パンデミック下で露呈した課題
パンデミック下では、この専門知を巡る構造的な課題が一気に表面化しました。
第一に、科学的知見の不確実性と変化への対応です。未知のウイルスに対する知見は、研究の進展とともに刻々と変化しました。当初推奨されなかったマスクの有効性が後に認められるようになるなど、専門家のアドバイスが変化することは科学の本質的なプロセスではありますが、社会にとっては混乱や不信を生む要因となりました。
第二に、専門家間の意見対立とそのコミュニケーションです。同じ科学的データを見ても、異なる解釈やリスク評価が存在し、専門家間で意見が分かれることがありました。このような意見の多様性は健全な科学プロセスの一部ですが、社会に対しては「科学も万能ではない」「専門家も信用できない」といった受け止め方につながりかねませんでした。
第三に、政治的意思決定と科学的助言の関係性です。専門家会議による助言が政策として採用される過程で、科学的なエビデンスだけでなく、経済的な影響、社会的受容性、政治的な思惑などが複雑に絡み合いました。これにより、「科学が政治によって歪められた」「専門家が政治に利用された」といった批判も生じ、専門知の独立性や中立性が問われました。
第四に、情報の伝達と市民社会の対応です。インターネットやソーシャルメディアを通じて、専門家による正規の情報だけでなく、根拠不明な情報や誤情報・偽情報が急速に拡散しました。科学的リテラシーの格差は、情報の真偽を見分ける能力の差となり、社会的な分断を深める一因ともなりました。
構造的課題としての専門知
これらの課題は、単にパンデミックという特殊な状況下で生じた一時的な問題というだけでなく、現代社会が抱える専門知を巡る構造的な課題を露呈させたものと捉えるべきです。
科学は本質的に不確実性を伴い、常に検証と反証のプロセスを経て進歩します。しかし、危機対応のように即時性が求められる場面では、この科学の特性が社会の要求との間でミスマッチを生じさせます。また、科学的な事実は価値判断を含みませんが、政策決定は常に何らかの価値に基づいた選択です。科学的助言を政策に変換する際には、この価値判断のプロセスが不可避的に発生し、そこに政治や社会の力学が作用します。
さらに、専門家と非専門家、科学者と市民の間には、知識や言葉の壁が存在します。専門的な知見を社会に分かりやすく伝え、対話を促進することは、科学的知見を社会的に受容し、活用していく上で極めて重要ですが、これは容易なことではありません。アカデミアの評価システムが社会との対話よりも論文発表を重視する傾向も、この課題を構造的に助長している可能性が指摘されています。
ポスト・パンデミック社会への示唆
ポスト・パンデミック社会においては、科学的知見を社会の意思決定により効果的に組み込み、市民社会のレジリエンスを高めるために、科学と社会の関係性を再構築することが喫緊の課題となります。
それは、単に専門家への信頼を回復するという問題に留まりません。むしろ、科学という営みの性質（不確実性、変化、多様性）を社会全体が理解し、不確実性の中で最善の判断を下すための「リスクコミュニケーション」のあり方を改善する必要があります。不確実な情報や複数の専門家意見がある場合でも、その背景や根拠を透明性をもって伝え、市民との対話を継続することが求められます。
また、政策決定プロセスにおける専門知の位置づけを明確にし、その透明性を高めることも重要です。科学的助言がどのように考慮され、どのような価値判断に基づいて最終的な決定がなされたのかを説明責任とともに示すことで、政治と科学の関係に対する信頼性を向上させることができます。
市民側においても、科学的リテラシーを高め、批判的思考力を養うことが不可欠です。与えられた情報を鵜呑みにするのではなく、その根拠や背景を問い、複数の視点から情報を検討する能力は、情報化社会においてますます重要になります。市民科学やオープンサイエンスといった、市民が科学プロセスに関与する新たな試みも、科学と社会の距離を縮める可能性を秘めています。
パンデミックは、科学という営みの社会における限界と同時に、その可能性も強く認識させました。ポスト・パンデミック社会は、この経験を活かし、科学と社会がより強固で健全な関係性を築き、未知の危機にもしなやかに対応できる社会構造を構築する機会となるでしょう。